信用取引に興味はあるけれど、「追証（おいしょう）」という言葉に不安を感じている方は多いのではないでしょうか。
「証券会社から追加でお金を請求されるって本当？」
「借金を背負う可能性もあるの？」
そんな不安は、多くの個人投資家が信用取引に踏み出せない大きな壁です。
本記事では、追証とは何か、なぜ発生するのか、そしてどうすれば避けられるのかを、初心者向けにわかりやすく解説します。
信用取引のリスクを正しく理解することで、落とし穴を回避しながら投資の幅を広げていきましょう。
信用取引自体はリスクの高い上級者向けの取引になりますが、知見を深める一環としてもぜひご覧ください。
信用取引とは？まずは基礎をおさらい
信用取引とは、証券会社から資金や株式を借りて売買する方法です。
自己資金の約3倍まで取引できるため、利益も損失も大きくなりやすく、「ハイリスク・ハイリターン」な投資手法として知られています。
たとえば、30万円の元手があれば、最大で約90万円までの取引が可能になります。
値動き次第で短期間に大きな利益を狙える反面、損失が出たときのダメージも大きくなる点には要注意です。
追証とは何か？ざっくり言うと「保証金の追加請求」
信用取引をする際、投資家は「保証金（委託証拠金）」を証券会社に預けます。
これは万が一損失が出たときの担保のようなもので、取引中はこの保証金に対して、一定の維持率（保証金維持率）を下回らないように管理する必要があります。
ところが、株価が大きく下がって損失が膨らむと、保証金の価値も目減りします。このとき、維持率を下回ると発生するのが「追証（追加保証金）」です。
要するに、
「あなたの担保が足りなくなってます。取引を維持したいなら、●日以内に追加で入金してください」
という証券会社からの警告なのです。
【具体例】追証が発生する仕組みを深堀り
例えば以下のような状況を考えてみましょう。
信用取引で購入した株式：90万円分
保証金維持率：30％
この場合、株価が下がって保有資産の評価額が70万円になったとすると、保証金維持率は
30万円 ÷ 70万円 × 100 = 約42.8％ でまだ大丈夫です。
しかし、さらに下落して評価額が60万円を割ると、
30万円 ÷ 60万円 × 100 = 50％ → まだOK
さらに評価額が40万円になったら
30万円 ÷ 40万円 × 100 = 75％ → 証券会社によっては追証が発生します。
実際には、取引ルールや証券会社ごとに「維持率」や「最低保証金」の設定が異なるので、個別に確認が必要です。
追証が発生した場合は、通常翌営業日までに不足分の入金が求められます。
入金できなければ、保有株は強制的に決済（ロスカット）される場合もあります。
初心者が追証で失敗しやすいパターンとは？
パターン①ロスカットをためらって損失を膨らませる
初心者にありがちなのが、「もう少し待てば戻るかも…」と根拠のない希望的観測でポジションを持ち続け、結果的に損失を大きくしてしまうケースです。
信用取引は「時間との勝負」でもあります。損切りラインを事前に決め、機械的に対処する意識が不可欠です。
パターン②レバレッジをかけすぎる
自己資金の3倍まで取引できるからといって、常にフルレバレッジで取引するのは非常に危険です。
想定外の急落に巻き込まれた場合、追証どころか元本以上の損失が出ることもあります。
パターン③追証のルールを理解しないまま取引する
「気づいたら追証が発生していた」というのは、信用取引を始めたばかりの人によくある失敗です。
証券会社の取引ルールや追証の計算方法を確認せずに取引を始めてしまうと、リスクを把握しないまま資産を失うことになりかねません。
追証を回避するために初心者ができる対策
対策①レバレッジを抑える（資金管理）
まず基本中の基本は、使うレバレッジを最小限にとどめることです。自己資金に対して2倍、あるいはそれ以下であれば、値動きの変動にある程度耐えられる余裕ができます。
「3倍まで使えるから使う」ではなく、「どの程度の損失に耐えられるか」を考えてレバレッジを調整しましょう。
対策②損切りルールを明確に
信用取引において、損切りルールの設定は必須です。
たとえば、「買値から5％下がったら売る」「〇円を下回ったら即売却する」といった基準をあらかじめ決めておきましょう。
感情的な判断は、追証リスクを高める最大の要因になります。
対策③証券会社のアラート機能を活用する
多くの証券会社では、保証金維持率が下がったときに通知してくれるアラート機能があります。
メールやアプリ通知などを設定しておくことで、リスクの兆候に早めに気づき、対応が可能になります。
対策④余裕資金で運用する
信用取引は「無理のない資金」で行うのが鉄則です。万が一追証が発生してもすぐに入金できるだけの資金的余裕がある状態で運用しましょう。
生活資金や当面使う予定のある資金を信用取引に回すのは厳禁です。
【まとめ】信用取引は「追証の仕組み」を理解してから
信用取引は魅力的なリターンを狙える一方で、追証という落とし穴が常につきまとう取引手法です。
このリスクを甘く見ていると、初心者でも一気に資産を失う可能性があります。
だからこそ、最初にきちんと「追証とは何か」「なぜ発生するのか」「どう回避するか」を理解しておくことが大切です。
信用取引を検討する際は、焦らず、小さく始めて、リスク管理を徹底する。そうした姿勢こそが、投資家として長く続けていくための基本となります。
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